「オイルショック（石油危機・せきゆきき）」という言葉を聞いたことがありますか？ 子どもはもちろん、小学生くらいのお子さんを持つ親の世代（せだい）も、「学校の教科書で読んだ」「テレビで見たことがある」という人が多く、オイルショックを経験（けいけん）した人は少ないのではないでしょうか。
そこで今回はオイルショックについて見ていきましょう。親子で「こんなことがあったんだね」と話しあってみるのもいいですね。
「火力発電にはどんな燃料が使われているの？電気のことをもっと知ろう」の記事で、火力発電（かりょくはつでん）に使う石油は輸入（ゆにゅう）にたよっていることをご紹介しました。輸入先は、中東諸国（ちゅうとうしょこく）がほとんど。
この中東諸国の情勢悪化（じょうせいあっか）により、石油を輸入できなくなるかもしれない、そんなエネルギー危機（きき）が間近にせまっていた時代があったのです。
オイルショックのきっかけは、1973年に起こった第四次中東戦争（だいよじちゅうとうせんそう）です。これは中東のエジプト・シリアなどのアラブ諸国（しょこく）と、イスラエルが起こした戦争です。
この戦争でアメリカがイスラエルに協力をしたため、苦戦（くせん）したアラブ諸国がある決定をしました。
それは「原油（げんゆ・石油の元となるもの）の価格（かかく）を70％引き上げる（※1）」「イスラエルに協力する国への石油の輸出（ゆしゅつ）をストップ（※2）」、というもの。これによってアメリカと同盟関係（どうめいかんけい）にある日本も、石油が輸入できなくなるのではという可能性（かのうせい）が生まれたのです。
このアラブ諸国の決定により、世界中に経済的（けいざいてき）な混乱（こんらん）を巻き起こしました。これを「オイルショック」と呼んでいます。
※1：1973年10月16日に石油輸出国機構（せきゆゆしゅつきこう・OPEC)）のペルシア湾岸（わんがん）6カ国が発表
※2：1973年10月17日にアラブ石油輸出国機構（OAPEC）が、原油の生産を減らして輸出を止めることを決定
原油価格が上がったことや、輸入できなくなる可能性から、ガソリンや灯油などが足りなくなっていきました。また物の価格（物価・ぶっか）もどんどん上がっていき、インフレ状態にもなってしまいます。オイルショック前の20％も物価が上がってしまったのです。
このオイルショックにより、少しでもエネルギー使用量をおさえようとさまざまな対策（たいさく）がおこなわれました。夜の街を照らすネオンサインを消したり、日曜日はガソリンスタンドを休みにしたり。日本中で「省エネルギー（省エネ）」「省資源（しょうしげん）」という言葉が流行し、省エネの動きが起こったのです。
オイルショックですぐに思い浮かぶのは、「トイレットペーパーの買い占め」かもしれないですね。テレビや教科書などで、トイレットペーパーを買い占める人々の姿を見たことがある人も多いことでしょう。
これは紙がなくなってしまうというデマが発生したことにより、トイレットペーパーが手に入らなくなるという「ウワサ」が日本中をかけめぐったからなのです。当時はオイルショックにより、日本中がパニック状態（じょうたい）になっていました。
オイルショックは1979年に起きたイラン革命がきっかけとなる、第二次オイルショックもありました。しかし最初のオイルショック（第一次オイルショック）による経験と反省（はんせい）があったため、大きな混乱はなかったということです。
日本では発電や工業製品（こうぎょうせいひん）の製造などに、輸入した石油を多く使っています。オイルショックによって、石油の輸入に依存（いぞん）するエネルギー状況の見直しも進みました。
「原子力発電（げんしりょくはつでん）」の推進（すいしん）や、太陽光・風力・水力といった再生可能エネルギーの研究や開発に力を入れるようになったのです。さらには、「地球温暖化（ちきゅうおんだんか）」や「二酸化炭素削減（にさんかたんそさくげん）の点からも、再生可能エネルギーへの注目度は時代とともに高まっていきました。
いま日本でつくられるエネルギーは、再生可能エネルギーが占める割合が増えてきました。まだまだ石油も多く使われており、火力発電が主力ではありますが、オイルショックの教訓（きょうくん）は今もたしかに生きているのです。
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