【SDGs】CO2削減の道筋、CO2を再利用する「カーボンリサイクル」


前回「【SDGs】2050年までにCO2実質ゼロ?「カーボンニュートラル」とは」において「カーボンニュートラル」という考え方についてご紹介しましたが、CO2削減を巡る道筋には「カーボンリサイクル」や「カーボンオフセット」などさまざまなものがあります。SDGsの目標においてもCO2削減は切り離せない存在であり、日本はもちろん世界中で削減への取り組みがおこなわれているのです。

 
今回は前回に引き続き、CO2削減に関する取り組みのなかから、CO2を「再利用」する取り組みの「カーボンリサイクル」にスポットを当ててご紹介いたします。

 

「カーボンリサイクル」とは?CO2をどう再利用する?


カーボンリサイクルの「カーボン」とは炭素を意味していますが、CO2、つまり二酸化炭素(carbon dioxide)を表す言葉としても使用されています。そして「リサイクル」はよく知る言葉ではないでしょうか。

 
いま、私たちの周囲にはさまざまな「リサイクル」であふれています。紙やペットボトルなど、リサイクルによって新たな製品に生まれ変わったものを見る機会も多いですし、リサイクルステーションはもちろん、普段のゴミ収集においてもリサイクルを意識した分別がおこなわれています。

 
カーボンリサイクルは、CO2をリサイクルするもの。しかし気体であるCO2を何にリサイクルするのでしょうか。

 

「カーボンリサイクル」の仕組み

カーボンリサイクルの仕組みは、ある意味で単純です。発電や化学製品の製造などの過程で発生するCO2を分離して回収し、リサイクルするというもの。つまりCO2が「資源」となるわけです。これに伴い、CO2の排出量を削減することにつながるわけですが、技術面はもちろんコスト面においても、まだ多角的に活用できる段階ではありません。

 
経済産業省が制作したロードマップでは、カーボンリサイクル活用に向けての3フェーズが記載され、実現に向けた開発等がおこなわれています。以下は、各フェーズを簡単に記したものです。

  • フェーズ1:カーボンリサイクルの技術開発(現状)
  • フェーズ2:普及する技術の低コスト化(2030年頃)
  • フェーズ3:より低コスト化への取り組みと、カーボンリサイクルで製造されるものへの消費拡大(2050年以降)

 
実際は重点的に取り組むべき技術や、カーボンリサイクルで製造される汎用品ののコスト低減など、細かな目標や課題、問題などがフェーズごとに細かく設定されています。またこれらは必要に応じて見直されていくため、前倒しになる可能性はもちろん、ロードマップよりも時間がかかる可能性も否定はできません。

 

「カーボンリサイクル」によって製造されるものとは

カーボンリサイクルの技術は日々開発が進められていますが、では一体どんなものがCO2からリサイクル・製造されていくのでしょうか。カーボンリサイクルで製造されるものには、実に多彩なものがあります。

 
ポリカーボネートやバイオジェット燃料をはじめ、各種燃料やコンクリート、ネガティブ・エミッションなど、その種類や方向性はさまざまです。とくにコンクリートは身近に多量にあり、これからも多く使用されていくものであるため、技術とコストの問題が解決することによってCO2削減に大きな貢献ができるのではないでしょうか。フェーズ2では、コンクリートのような技術の低コスト化が期待されます。

 

ドライアイスと「カーボンリサイクル」

CO2を利用するものとして、ドライアイスや溶接を思い浮かべる方も多いことでしょう。しかしドライアイスや溶接はCO2を直接利用していることに対し、カーボンリサイクルは排出されたCO2を分離して再利用するもの。根本的な違いがそこにあります。

 
前出のコンクリートであれば、コンクリートを製造する段階でCO2を吸収するという技術が開発されています。これはコンクリートが固まる際に起こる化学反応で、CO2を吸収していくというもの。多量のCO2を吸収できるだけではなく、強度もあるため注目を集めています。

 

永く求められるCO2削減への対策


「カーボンリサイクル」についてご紹介いたしましたが、CO2を資源として再利用するための技術は今この瞬間も進められています。CO2削減に関してはSDGsやパリ協定をはじめ、長らく「解決するべき問題」として掲げられてきました。それはおそらく今後数十年に渡って続きます。

 
CO2削減にはカーボンリサイクルやカーボンニュートラルはもちろん、水素自動車やEV、再生可能エネルギーなど、できうる限りの技術による対策が進められています。今後も新たな対策や方法が模索されていくのではないでしょうか。

 
エグチホールディングスはSDGsの実現に向けて取り組んでいます。

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